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誰でもわかる財務諸表の見方

1. 財務諸表とは

財務諸表は基本的には、損益計算書(PL)、貸借対照表(BS)、キャッシュフロー計算書(CF)の3つから成り立つ。
損益計算書は一定期間(月間、半期、年間など)の会社の経営成績(利益や損失)を表した資料で、貸借対照表は一時点 (月末、半期末、期末など)の財務状況を表した資料である。そしてキャッシュフロー計算書は一定期間(月間、半期、年間 など)の資金の動きを表した資料になる。通常は決算期にこれらを作成し見ていくが、必要に応じて半期、四半期、月次等で 作成し見ていくことになる。
図表1を見てお分かりの通り、損益計算書(PL)、貸借対照表(BS)、キャッシュフロー計算書(CF)と資金繰り表は 密接に連動している。

図表1:財務諸表連関図(Copyright 2011 ZanshinConsulting)

2. 何のために財務諸表を見るのか

財務諸表をみるということは、それら資料を単純に眺めるというのではなく、現状を知り、そこから今後の経営活動のための 課題を読み取るということである。そういう風に言うと難しく聞こえてしまうが、必要な内容をポイントを押さえた上で目的 意識をもって見れば、難しいなどと言うことは一切ない。問題は何のために財務諸表をみるのかということである。
財務諸表をみるための目的は3つある。1つ目はもうけ具合をみるための収益状況の把握、2つ目は資金の余裕度をみる資金 状況と売掛・買掛・在庫等のバランスや借入・資本等のバランスをみる資産状況からなる財務状態の把握である。3つ目は、 それらを把握したうえでの財務戦略の検討である。

3. 収益状況をみる

収益状況は損益計算書からみていく。これは、儲かっているのか。そして、どの程度儲かっているのか。逆にもし儲かってい なければどこに問題がありそうなのかというような視点で見ていく。したがって、一番初めに見るのは「営業利益の欄」であ る。営業利益をみることでそもそもビジネスとして成り立っているのかということを見極める。営業利益がマイナスであれば 現状のビジネスからは収益を得られていないということになるので、事業継続についての判断が必要になってくる。
具体的には営業利益の単年度の数値、続いて過去からのトレンドを見る。営業利益額と営業利益率の推移によって当社のビジ ネスそのものがどのような状況にあるのかを把握する。その上でビジネスの中身の検証として売上総利益と売上の欄を見てい く。つまり、現状の営業利益額・営業利益率の原因は売上高、売上原価、販売管理費のどこにあるのかという視点で中身を掘 り下げていく。売上高から見ないことで、仮に売上総利益や営業利益が増加しているにも関わらず売上高が下がっていること で大騒ぎしてしまうという無駄なことを防ぐことができる。本業以外のところでどのような損益になっているかは、営業利益 以下の欄で見ていく。そして経常利益と当期利益を見て収益がでているのか確認したうえで、具体的にその内容を見ていく。

4. 財務状態をみる

 財務状態は貸借対照表とキャッシュフロー計算書から、会社の資金状況と資産状況がどうなっているのかということを見て いく。
資金状況をみていくポイントは現金・預金と自己資本。貸借対照表で現金・預金確認しながら、キャッシュフロー計算書でそ の増減の訳を読み解いていく。営業面で資金が増減している場合は、営業キャッシュフローの中から税引き前当期利益や売掛 金・買掛金・在庫等の増減でその原因を探る。在庫が増えれば手許現金は減るし、売掛金の増加・買掛金の減少が起きても手 許現金は減る。その逆の場合は手許現金が増加することになる。また、財務面で資金が増減している場合には、財務キャッシ ュフローから借入金や社債、貸付金等の増減を確認する。そして投資面で資金が増減していれば、投資キャッシュフローから 設備投資や資産の売却等の状況を確認する。とにかく現状の資金の状態がどのようになっていて、そのままで今後もいけるの か、それとも資金調達が必要なのか、もし、必要であればどの程度なのか等を見ていく。
資産状況をみるにはやはり貸借対照表で、自己資本から見ていく。自己資本の額を確認したうえで、実態として本当に自己資 本がプラスなのかということを見極める。具体的には、売掛金・手形や未収金、貸付金等の回収可能性や在庫の中の不良在庫 や固定資産等の時価評価が必要となってくる、そこまで見なくても自己資本額の推移と自己資本比率の推移から財務力(体力 )が増加しているのか、減少しているのかを見て、現在の置かれている状況を把握する。

5. 財務戦略の検討

これら資金状況と資産状況から全体の財務状態を把握し、収益状況と合わせて現状と今後に関して理解することで、図表2の ような財務リストラや資本政策等の財務戦略を検討することができるようになる。ビジネス戦略に関しては、財務諸表以外の 競合分析、顧客分析、オペレーション分析等様々な分析が必要となるため財務諸表のみから導くことは不可能であるが、財務 戦略に関しては、財務諸表とその詳細分析により検討することが可能となる。

図表2:財務リストラ・資本政策の例(Copyright 2011 ZanshinConsulting)

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